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SEO担当者を自社で採用すべきかしないべきかの指針について



今回のテーマであるが会社の方針として難しい問題について考えてみたい。

SEO担当者を自社で採用すべきか?

という問題である。
実はこのブログのネタというのは、社内外の人や掲示板などで受けた質問に答えてというところから取っているケースが多い。
自分が簡単に答えられる質問もあるのだが、ちょっと考えてしまったりするような質問もある。
そのような質問で「これはいい質問だわ」と思うとブログに書くといったわけだ。

今回の質問は「どうやったらいいSEO担当者を採用できるのでしょうか?」

という質問だったのだが、その質問には前提を疑う必要があった。
そもそもSEO担当者を採用すべきか?という観点から考えられなければならない。
こっちの質問がむしろ重要である。

「ほとんどの会社においてSEOの担当者は不要である」

からである。SEOの担当者が絶対的に必要な会社というのは非常に少ない。

業種から言うと絶対必要な会社というのはSEO業者、あるいはWebの集客のコンサルティング会社ぐらいのものである。
これまあ当然すぎるほど当然なので、ほとんどの会社はそもそもSEO担当者が必要かをよく吟味しなければならない。

SEOがビジネス上重要であったとしても何故SEO担当者が不要なのか?
前提としてはWebサイトが重要であり、SEOに取り組まねばならない会社であったとする。その中において担当者が不要だというケースについて列挙してみたほうが早そうな感じなので、不要なケースについて書いてみよう。

1.Webサイトを数多く所有しているわけではない

SEOの知識がサイト運営において必要な場面は非常に少ない。
担当者が主に活躍するのはサイトの開設時、リニューアル時である。
そんな局面においても、一つのサイトについて多大な時間が必要なわけでもない。

せいぜい数十時間、いや数十時間もかかることはごくごくまれだろう。

普段の仕事としてはウェブマスターツールで被リンクを定期的にダウンロードしてチェックしたり、クローリングできているか確認したり、といったような業務になる。
こんな仕事は1日平均20分ぐらいあればだいたい事足りる。
コンテンツの増強計画をアクセス解析などを元に作るといった業務もあるが、そんなしょっちゅうやるものでもない。

だから、2・3サイト持っているというぐらいならば、SEO専任の担当者は要らない(兼任だったらいたほうがいい)。

2.SEOについての社内のコンセンサスが得られていない

実はこれが重要だったりする。
SEOはビジネス的なメリットが出るかどうかが不確実なマーケティング手法である。
これをやったことによって、どれだけの利益が得られるのか?についてを常に問われる組織においてSEOは向いていない。
SEOは確実な正解はあるが、その施策を行ったとしても結果が出るかはやってみなければわからないからだ。
費用対効果が明確なのはリスティングといった広告である。
もし、費用対効果を明確にするのであればリスティングに取り組んだ方がよいだろう。

3.担当者に短期的な結果が求められる

短期的な結果が求められるSEO担当者は不幸である。
あまりにも性急に結果が求められるならば、被リンクを買う、あるいは自分で人工リンクするしか選択肢がなくなる。
そのような場合にはペナルティの危険を伴い、逆効果になるかもしれない。
短期的な結果を出すならばこれまたリスティングがよい。

4.社内に協力体制がない

SEOを行うためにはサイトの改修ができなければならない。
しかし、改修するにあたって様々な障壁があることが多い。
ある時は改修コストであり、またある時は改修するための担当者のスキルや手間、あと面倒なのが部門間の調整といった政治がらみだ。
コストや手間がかけられない、様々な部門間の調整があり変更ができない、あるいはとても困難というWebサイトにとってSEOは適用が困難である。

手足を縛った状態で「自由に泳いでみろ」と言われても困るだろう。

SEO担当者というものは単独では無力なものである。
コーダー、コンテンツ作成者といった諸担当者のサポートがあって初めて機能する。
協力体制がないSEO担当者程悲惨なものはない。
また、担当者は悲惨であるし、Webサイト自体に何の益ももたらさないであろう。

5.適任者がいない

SEO担当者は知識は当然前提として必要だ。
それにプラスして向学心と探求心が必要である。
サイトの繁栄を自らのこととして受け止める主体性が必要で、受け身ではとても成功はおぼつかない。
適任者がいないのであれば、無理に誰かを担当にしてもうまくいかない。


以上の状況であれば、SEO担当者を置くのではなく、状況を整える、あるいは外部コンサルタントにスポットで依頼するのが現実的には有効であろうと思うわけである。

上記の状況は多いというか、ほとんどが上記の状況に当てはまってしまう。
ほとんどのWebサイトにとって外部コンサルタントを依頼するのが吉ということになる、というのが結論ということになりそうだ。


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